ライフステージにより、必要な保障は変化していきます。変化にあわせ、保障を見直し、自分にフィットした保険にするとよいでしょう。

就職

就職すると、職場で保険勧誘員（いわゆる「保険のおばちゃん」）に接する機会もあると思います。勧誘員は、独身の人に対しても「社会人になったんだから」「親孝行のために受取人を親にして保険をかければ」などと言いますが、そんな言葉で意味も考えずに加入するのは社会人らしくありませんし、いくらお金を残そうが親より先に死ぬなんてとんでもない親不孝です。生命保険に加入する必要性はほとんどないと言ってよいでしょう。

結婚

結婚は保険を見直す最初のポイントです。扶養家族ができるのです。守らなくてはならない家族ができるのです。しかし、ここでも、まだ保険の本領を発揮するにはまだ早いです。結婚しても、子供がいない状態で一家の主と死別した場合、実家に帰ればそれなりの生活はできるでしょうし、再婚できるかもしれません。そして、何より、仕事を続けることにより、自ら生活費を稼げば、経済的な困難に陥ることはありません。

生命保険はこれらの補助的な役割と考え、葬式代に生活を立て直す費用を加えた程度の、少ない保障でも十分だと思います。

出産

子供が産まれるとそうもいきません。出産により、ある意味「取り返しのつかない状態」になります。生まれた瞬間、正確には、妊娠した瞬間から、その子に食事を食べさせ、服を買い与え、そして教育を受けさせる義務を負うのです。また、子供が　産まれることで、奥様の再婚の可能性がぐんと下がり、また、子育ての負担のために、仕事にも差しさわりがあります。

子供が産まれると、一家全員の生活資金と子供の教育資金を保険でまかなう必要が出てくると言えます。

マイホーム購入

住宅という大きな買い物をし、住宅ローンという大きな借金を背負ってしまうと、家族に対する責任がこれまで以上に重くなるといえるでしょう。しかし、だからと言って、一家の主が死亡した場合の保障額を大きくする必要があるかというと、全く反対です。

賃貸住まいの家庭の世帯主が死亡した場合、残された家族は永遠に家賃を払い続けなくてはいけません。これに対し、持ち家だと家賃が必要ないのは当然ですが、ローンも支払わなくてよいのです。というのも、住宅ローン契約と同時に「団体信用生命保険（通称：団信）」という生命保険に強制的に加入させられ、ローン契約者が死亡した場合には、残債がすべて保険で支払われるのです。

ですから、賃貸住まいの時に比べ、大幅に保障額を減らしてもよいということになります。ローンで家計への負担が大きくなりますので、生命保険の見直しを行い、家計のスリム化を図るとよいでしょう。

子供の独立

子供が独立するということは、教育資金の負担から解放され、以後の子供に関係する負担は、せいぜい結婚に対する補助程度でいいということになります。また、子供が独立するような年齢になったなら、それなりの蓄えもできているでしょうし、死亡した場合の勤務先からの退職金もそれなりにもらえるでしょう。また、遺族年金の額も大きくなっているはずです。

場合によっては、大幅に保障額を減らしてもいいでしょう。